運営会社にとって不正は自滅行為

運営会社にとって不正は自滅行為
オンラインカジノに対して詐欺や不正、イカサマがあると思っている人は多いのではないでしょうか。
それもそのはず、オンラインカジノはインターネット上で楽しめるカジノです。

インターネット上、つまりはプログラムされたものを楽しむことになりますし、そもそもどのようなプログラムがなされているのかなどユーザーサイドでは確認することができません。
つまり、不正やイカサマがあったとしてもユーザーが気付くことができませんので、負けばかりになれば「詐欺があるんじゃないか」「イカサマがるのだろう」と思うユーザーがいても決して不思議ではありません。

しかし、実際の所オンラインカジノでは不正やイカサマの可能性は限りなく0%に近いでしょう。
その理由について様々な角度からチェックしてみました。

第三者機関からのチェック

オンラインカジノは第三者機関からチェックを受けています。
eCOGRAやTSTといった、オンラインカジノ業界とは関係ない、つまりオンラインカジノ業界に忖度する可能性のない第三者機関がイカサマがないシステムなのかをチェックしています。

第三者機関からのチェックをホームページに公表しているオンラインカジノもありますので、どのような結果だったのかを確認することも可能です。

ライセンス制度

オンラインカジノは誰もが営業できるものではありません。
カジノが合法な国や地域からライセンスを取得し、営業しています。
こちらもまた、オンラインカジノのホームページにアクセスすることで、どこでライセンスを受けているのかをチェックすることができます。

様々な国や地域がライセンスを発行していますが、基本的には更新制になります。
つまり、一度取得したからといって、以降何をしても問題ない…ではなく、定期的に検査されるので、不正が露呈したらライセンスが停止になり、運営が行えなくなります。
果たしてそのようなリスクを犯してまで不正を行うのかという疑問もあるのではないでしょうか。

経営母体

経営母体
この点こそ、オンラインカジノに不正がない最たる理由と考えられています。
オンラインカジノを運営している業者の多くが、インターネット上のみでビジネスを行っているのではなく、リアルな世界でもホテルやリゾートビジネス、レストランなどのビジネスを行っています。

悪徳業者のように、インターネット上のみで運営し、何か悪事があればホームページを閉鎖してしまえば足取りが掴めない…といったことはなく、むしろ経営母体まで好評しているオンラインカジノ、あるいは少し調べれば分かるオンラインカジノもあります。
もしもですが、オンラインカジノで不正を行っていた場合、オンラインカジノの営業そのものだけではなく、経営母体にまでダメージを負うことになります。
経営母体がそれまで地道に積み上げてきた信頼を、オンラインカジノ上にて目先の利益が欲しいがために壊すのか…を考えると、現実的には考えにくいのではないでしょうか。

悪徳業者であれば、母体がないのでそのようなイカサマを行う可能性もあるでしょう。
しかし、オンラインカジノを運営している業者・企業の多くは、現実世界に於いても健全なビジネスを展開しています。
その点を考慮すると、オンラインカジノで不正やイカサマを行う可能性は低いのではないでしょうか。

競争原理

競争原理
この点も大きいとされています。
オンラインカジノは様々な業者が用意していますので、どのオンラインカジノを選ぶのかで迷うことも珍しくありません。
そして、口コミ等を簡単に調べられる時代です。

仮にですが、不正やイカサマらしきものが見受けられるオンラインカジノであれば、多くのプレイヤーが何らかの形で情報発信を行うのではないでしょうか。
SNS等において「あのオンラインカジノは勝てない」「あのオンラインカジノは少しおかしい」といった口コミが散見されるようになれば、その口コミを見たプレイヤーは、そのオンラインカジノから遠ざかることでしょう。

誰もが簡単に情報を発信し、且つ誰もが気軽にチェックできる時代に於いて、不正やイカサマを隠し通すのは簡単ではありません。
一度露呈すれば炎上騒動となり、先にも挙げたように本業に支障をきたすことにもなりかねません。

まとめ

プログラムされたゲームを楽しむオンラインカジノに対して、疑惑の眼差しを向けるのも分からない話ではありません。
しかし、状況的に見るとむしろオンラインカジノが不正を行うリスクが大きいことが分かるのではないでしょうか。

かえってオンラインカジノ業者側が、ユーザーがそのような疑惑を持ちやすいジャンルであることをよく分かっているからこそ、第三者機関に依頼するなどして「潔白」をアピールしているとも考えられます。
結果として、オンラインカジノが不正やイカサマを働いている可能性は極めて0%に近いと言えるでしょう。